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短期的見通し速報blog はじめました |
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 | 03/09更新 |
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| YS総合研究所では、論理的かつ統計的に一定の根拠がある投資方法の開発を目指しています。長期（1-2年）、中期（3ヶ月）、短期（1ヶ月）に分けて、グローバルな投資資金の視点で、数値的根拠に基づき、それぞれの見通しを考察し、事前設定したルールや銘柄選定条件に合致した銘柄を毎日公開し、その後の成果をフォローして選定条件のブラシアップすることを目標としております。当サイトを訪問された方の株式投資スキルの向上の一助になれば幸いです。なお、実際の投資は自己責任でお願いします。 |
| ■短期的な今後の見通し 03/09更新 | ||||||||||||||||||||
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[市況] 3月6日、NYダウとNASDAQは下落しました。3月9日の日経平均先物は、前日比3930円安で寄り付くと、午前中は3050円安から4340円安の間で上下し、午後は4050円安から2790円安と下落幅を縮めて、結局、3130円安で取引を終えました。日経平均の終値は2892円安の52728円で、出来高は36.85億株と高水準でした。 高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を拡げました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態ですが、売られ過ぎの水準です。 空売り比率は、5日平均を2日連続で下回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、やや弱まりました。 3月6日の米国市場では、2月の雇用統計で非農業部門の雇用者数が市場予想に反して前月比で減少したことから、米経済の先行きに対する懸念が強まり、株売りが優勢となりました。中東における軍事衝突の長期化や原油価格の上昇に対する警戒感も相場の重石となりました。また、プライベートクレジットファンドをめぐる不透明感を背景とした金融株への売りも目立ちました。NYダウとナスダックは続落しました。 3月9日の日本市場では、中東情勢の緊迫化に伴う原油高や景気減速への懸念を背景に、幅広い銘柄に売りが優勢となりました。イランの次なる最高指導者に反米強硬派のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝わり、軍事衝突が長期化するとの懸念が強まりました。下値では押し目買いも入りましたが、結局、日経平均は3営業日ぶりに大幅に反落しました。下げ幅は過去3番目の大きさでした。 [テクニカル視点] 日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。 総合乖離率は+7.3%とプラス幅を縮め、200日線との乖離率も+13.4%とプラス幅を縮めました。一目均衡表では雲の上にあります。3つの要素すべてがプラスであり、中期トレンドには青信号が点灯しています。 ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下に抜けました。ナスダックも、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日移動平均線と株価の乖離率の差は、+12.5ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が6590円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+11.1ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が5850円ほど割高であることを示しています。 日経VIは57.00と前日より上昇し、VIXも34.71と前日より上昇しました。両指数ともに、投資家が不安を強めているとされる20を大きく上回っています。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「米関税政策が世界景気に与える影響」「中国景気が世界経済に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「中東やウクライナをめぐる地政学的リスク」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の10～12月期のGDP速報値は前期比年率1.4%増で、市場予想の2.8%増を下回りました。また、10～12月期の米企業の決算は、おおむね好調です。 米国の12月の耐久財受注、1月の鉱工業生産指数、1月のISM非製造業景況指数、2月のISM製造業景況指数、2月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、2月のニューヨーク連銀製造業景況指数、2月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、2月のシカゴ購買部協会景気指数、2月のミシガン大学消費者信頼感指数は市場予想を上回りました。一方、12月の製造業受注、12月の小売売上高、1月の消費者物価指数は市場予想を下回りました。経済指標は9勝3負で、景気面では強気材料ですが、利下げペースが落ちるという点では弱気材料です。 米国の2月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比9.2万人減で、市場予想の5万人増に反して減少しました。また、失業率は4.4%で、前月の4.3%から悪化しました。雇用は弱気材料ですが、利下げペースが上がるという点では強気材料です。 米国の12月の新築住宅販売件数、12月の中古住宅販売件数、12月の住宅着工件数は市場予想を上回りました。一方、12月の中古住宅販売仮契約指数、1月の住宅市場指数は市場予想を下回りました。12月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+1.4%で、市場予想を下回りました。住宅関連の指標は3勝3負で、景気・金利の両面で中立です。 米欧日の金融政策に目を向けます。 FRBは、1月のFOMCでは4会合ぶりに政策金利を据え置きました。市場は、パウエル議長が在任中に追加利下げをする可能性は低いと見ています。 ECBは、2月の会合でも利下げを見送り、中銀預金金利を2.00%に据え置きました。 日銀は、1月の金融政策決定会合では政策金利を0.75%に据え置きました。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERは18.66、PBRは1.67となっています。直近の四半期決算発表にともない、予想ROE（企業の今期収益力の見通し）は8.9%となり、これは3か月前より0.1ポイント改善されています。また、今期予想利益の伸び率は+0.6%で、こちらは3か月前より3.2ポイント改善されています。 イールドスプレッドは、日本-3.19、米国-0.47と日本が2.72ポイント割安ですが、OECDの2025年予想実質GDPの伸び率（日本+3.2、米国+4.9）は1.7ポイント日本が下回っています。これらを総合すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より1.02ポイント（日経平均換算で12460円）割安となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、前週末のNYダウの下落率以上に下げました。NYダウに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は-4.9%となり、日経平均の割安幅は0円から2830円に拡大しました。プレミアム値は、ここ一週間、-2830円～+0円の間で推移しています。 日米の長期金利の差は、1.99ポイントから2.02ポイントに拡大しましたが、ドル円相場は円安方向に推移しました。 テクニカル面では、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均は、短期的には下降トレンドで、中期的には上昇トレンドです。 3月9日の米国市場では、重要な経済指標の発表は予定されていません。HPなどの四半期決算が注目されるでしょう。引き続き、原油価格やAI投資の先行き、長期金利の動向なども株式相場に影響を与えそうです。 きょうの日経平均は、想定範囲を下ぶれしました。上値は目安のラインを1680円ほど下回り、下値は目安のラインを3140円ほど下回りました。目先は、ボリンジャーバンド-1σ-400円（現在53840円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ-500円（現在51900円近辺）が下値の目安となりそうです。 日経平均は大幅に反落し、ボリンジャーバンド-2σを一時的に下回りました。ボリンジャーバンド-2σを終値で下回るかどうかが、目先の注目点です。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス 03/08更新 | ||||||||||||||||||||
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[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場では、中東における軍事衝突が長期化するとの懸念から原油価格が上昇し、世界経済への悪影響が警戒され、株価指数は下落しました。 中長期的には、「中東における地政学的リスクの増大」「ウクライナ紛争の長期化」「米国の関税政策」「金利上昇と世界経済の減速」「中国の不動産バブル崩壊」「スタグフレーション到来」といったリスクが意識されています。 2026年の名目GDP予想値を勘案すると、日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が0.70ポイント割安であることを示しています。割安の要因は、PERの差（S&P500のPERは21.5、日経平均採用銘柄の今期予想PERは19.7）や金利の差、GDP伸率の差などです。2026年の日米のGDP伸び率の差が、OECD予想値に比べて0.70ポイント拡大する（日本が下方修正されるか、米国が上方修正される）か、または日経平均採用銘柄の今期予想PERが22.9程度になるか、あるいは日経平均が64460円程度となれば、日米市場は均衡する、と解釈できます。中長期的には、日本市場は8840円ほど割安です。ファンダメンタル的には、日本市場は8840円ほど魅力に欠けた状態である、とも言えます。 [日経平均上昇の条件] 日経平均がさらに上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 直近の日経平均株価は、一目均衡表の雲の上にあります。総合乖離率は+24.4%と前週よりプラス幅を縮め、200日移動平均線乖離率も+19.8%と前週よりプラス幅を縮めました。3つの要素すべてがプラスであり、中期的トレンドには青信号が点灯しています。一方、日経平均は9日線と25日線の下にあり、短期トレンドには赤信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日線乖離率の差は、+19.2ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が10680円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+17.5ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が9730円ほど割高であることを示しています。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。ナスダックは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 米国市場のボラティリティーを示す指標であるVIXは29.5と前週より上昇し、日本市場のボラティリティーを示す日経VIも41.1と前週より上昇しました。両指数ともに、投資家が不安を強めているとされる目安の20を大きく上回っています。 [今週の見通し] 米国市場では、「イスラエルと米国によるイランへの軍事侵攻」「AIエージェント・ショック」「FRBの利下げ頻度」「最高裁によるトランプ関税の違憲判断」「いわゆるドンロー主義推進の、市場への影響」などが当面の関心事となっているようです。 ドル円相場は、2025年4月につけた139円台をボトムに、円安方向に転換しています。今週は、1ドル158円台から155円台での動きが予想されます。 今週の米国市場では、中東における戦争の長期化が原油価格に与える影響が最大の関心事となるでしょう。IEAとOPECの報告書が待たれます。また、2月の消費者物価指数（CPI）や1月の個人消費支出（PCE）などが発表されます。米国外では、中国の2月の生産者・消費者物価指数、日本の1月の家計支出、ユーロ圏の1月の鉱工業生産指数、英国の1月の鉱工業生産指数などが発表される予定です。 先週の日経平均は、想定レンジを大きく下ぶれしました。上値は目安のラインを1520円ほど下回り、下値は目安のラインを2330円ほど下回りました。今週の日経平均は、25日線（現在56110円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ（現在52510円）が下値の目安となりそうです。 今週の日本市場は、中東情勢と原油価格に振り回される相場となるでしょう。戦争の長期化懸念が払拭されなければ、売り優勢の展開が続きそうです。 |
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