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短期的見通し速報blog はじめました |
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 | 09/10更新 |
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| YS総合研究所では、論理的かつ統計的に一定の根拠がある投資方法の開発を目指しています。長期（1-2年）、中期（3ヶ月）、短期（1ヶ月）に分けて、グローバルな投資資金の視点で、数値的根拠に基づき、それぞれの見通しを考察し、事前設定したルールや銘柄選定条件に合致した銘柄を毎日公開し、その後の成果をフォローして選定条件のブラシアップすることを目標としております。当サイトを訪問された方の株式投資スキルの向上の一助になれば幸いです。なお、実際の投資は自己責任でお願いします。 |
| ■短期的な今後の見通し 09/10更新 | ||||||||||||||||||||
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[市況] 9月9日、NYDowとNASDAQは下落しました。9月10日の日経平均先物は、前日比850円安で寄り付くと、午前中は460円安から1090円安の間で上下し、午後は600円安から40円高と一時上昇に転じて、結局、70円安で取引を終えました。日経平均の終値は128円高の65270円で、出来高は21.68億株でした。 高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を拡げました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態です。 空売り比率は、5日平均を3日連続で上回りましたが、個別銘柄への信用の売り圧力は、やや弱まりました。 9月9日の米国市場では、米国とイランの攻撃の応酬が激化している様子が伝わり、原油先物相場が上昇したことから、株式には売りが優勢となりました。長期金利が上昇し、株式の相対的な割高感が強まったことも重石となりました。新製品発表会で折り畳み式iPhoneを発表したアップルも下落しました。NYダウとナスダックは3日続落しました。 9月10日の日本市場では、中東情勢悪化への警戒感を背景に前日の米株式市場で主要3指数がそろって下落した流れを受け、リスク回避目的の売りが先行しました。ただ、売り一巡後は押し目買いが優勢となり、日経平均は徐々に下げ幅を縮めました。海外短期筋によるものとみられる株価指数先物への断続的な買いも手伝い、結局、日経平均はプラス圏で取引終了を迎えました。 [テクニカル視点] 日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。 総合乖離率は+6.4%とプラス幅を拡げ、200日線との乖離率も+10.1%とプラス幅を拡げました。一目均衡表では雲の中にあります。3つの要素のうちプラスは2つであり、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、9日線・25日線・200日線の上にあります。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の中に入りました。ナスダックも、200日線の上にありますが、9日線と25日線を下回りました。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドは黄信号から赤信号に変わりました。中期トレンドは青信号から黄信号に変わりました。 日経平均とナスダックの200日移動平均線と株価の乖離率の差は、+3.0ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が1960円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+5.4ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が3520円ほど割高であることを示しています。 日経VIは30.55と前日より低下し、VIXは16.32と前日より上昇しました。日経VIは、投資家が不安を強めているとされる目安の20を大きく上回っています。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「中東や南米、ウクライナをめぐる地政学的リスク」「米関税政策が世界景気に与える影響」「中国景気が世界経済に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の4～6月期のGDP改定値は前期比年率1.5%増で、速報値の1.5%増と一致しました。また、4～6月期の米企業の決算は、5年ぶりの好決算を記録する見通しです。 米国の7月の耐久財受注、8月のISM非製造業景況指数、8月のニューヨーク連銀製造業景況指数、8月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、8月のミシガン大学消費者信頼感指数は市場予想を上回りました。また、7月の消費者物価指数は市場予想と一致しました。一方、6月の製造業受注、7月の鉱工業生産指数、7月の小売売上高、8月のISM製造業景況指数、8月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、8月のシカゴ購買部協会景気指数は市場予想を下回りました。経済指標は6勝6負で、景気・金利の両面で中立です。 米国の8月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比16.2万人増で、市場予想の5.3万人増を大幅に上回りました。また、失業率は4.1%で、前月の4.1%から横ばいでした。雇用は景気面では強気材料ですが、利上げペースが上がるという面では弱気材料です。 米国の8月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、6月の中古住宅販売件数、7月の新築住宅販売件数、7月の中古住宅販売仮契約指数、7月の住宅着工件数は市場予想を下回りました。6月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+2.1%で、市場予想の+1.7%を上回りました。住宅関連の指標は2勝4負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが下がるという面では強気材料です。 米欧日の金融政策に目を向けます。 FRBは、7月のFOMCでも政策金利を据え置きましたが、参加者の多くは「インフレ圧力次第では追加の金融引き締めが必要」と評価しています。 ECBも、7月の会合では中銀預金金利を2.25%に据え置きました。 日銀も、7月の金融政策決定会合では政策金利を現在の1.0%程度に据え置きましたが、報道では9月・10月利上げを視野に入れているとされています。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERは17.10、PBRは1.87となっています。直近の四半期決算発表にともない、予想ROE（企業の今期収益力の見通し）は11.0%となり、これは3か月前より0.3ポイント改善されています。また、今期予想利益の伸び率は+17.8%で、こちらは3か月前より8.1ポイント改善されています。 イールドスプレッドは、日本-2.96、米国+0.12と日本が3.08ポイント割安ですが、OECDの2026年予想実質GDPの伸び率（日本+2.9、米国+5.8）は2.9ポイント日本が下回っています。これらを総合すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より0.17ポイント（日経平均換算で2000円ほど）割安の状態です。 [今後の見通し] 日経平均は、前日のNYダウが下落したにもかかわらず上昇しました。NYダウに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は+3.2%となり、日経平均の割高幅は1900円から2050円に拡大しました。プレミアム値は、ここ一週間、-400円～+2050円の間で推移しています。 日米の長期金利の差は、1.93ポイントから1.94ポイントに拡大しました。ドル円相場はもみあいました。 テクニカル面では、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均も同様に、短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。 9月10日の米国市場では、週間の新規失業保険申請件数や、8月の生産者物価指数（PPI）、8月の中古住宅販売件数のほか、ラガルドECB総裁の定例記者会見が注目されるでしょう。また、オラクルやアドビが四半期決算を発表します。引き続き、長期金利の推移も株式相場に影響を与えそうです。 きょうの日経平均は、想定範囲を下ぶれしました。上値は目安のラインを320円ほど下回り、下値は目安のラインを80円ほど下回りました。目先は、25日線-300円（現在65920円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-1σ-300円（現在64340円近辺）が下値の目安となりそうです。 日経平均は小幅に反発しましたが、25日線は下向きに転換し、個別銘柄は売り優勢であることもあり、引き続き、9月3日の安値（63772円）を下回るかどうかが、次の注目点です。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス 09/06更新 | ||||||||||||||||||||
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[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場では、9月のFOMCで利上げが決定されるか否かについて思惑が交錯し、株価指数はまちまちな動きとなりました。 中長期的には、「中東における地政学的リスクの増大」「ウクライナ紛争の長期化」「米国の関税政策」「金利上昇と世界経済の減速」「中国の不動産バブル崩壊と景気減速」「スタグフレーション到来」といったリスクが意識されています。 2026年の名目GDP予想値を勘案すると、日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が0.01ポイント割高であることを示しています。割高の要因は、PERの差（S&P500のPERは21.2、日経平均採用銘柄の今期予想PERは17.4）や金利の差、GDP伸率の差などです。2026年の日米のGDP伸び率の差が、OECD予想値に比べて0.01ポイント縮小する（日本が上方修正されるか、米国が下方修正される）か、または日経平均採用銘柄の今期予想PERが17.4程度になるか、あるいは日経平均が65160円程度となれば、日米市場は均衡する、と解釈できます。中長期的には、日本市場は140円ほど割高の状態です。ファンダメンタル的には、日本市場は米国市場と比べて140円ほど魅力的である、とも言えます。 [日経平均上昇の条件] 日経平均がさらに上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 直近の日経平均株価は、一目均衡表の雲の下にあります。総合乖離率は+6.1%と前週よりプラス幅を縮め、200日移動平均線乖離率も+10.2%と前週よりプラス幅を縮めました。3つの要素のうち2つがプラスであり、中期的トレンドには黄号が点灯しています。一方、日経平均は9日線と25日線の下に位置しており、短期トレンドには赤信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日線乖離率の差は、+1.8ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が1170円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+3.3ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が2150円ほど割高であることを示しています。 NYダウは、9日線と200日線の上にありますが、25日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。ナスダックは、9日線・25日線・200日線の上にあります。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドには黄信号が、中期トレンドには青信号が点灯しています。 米国市場のボラティリティーを示す指標であるVIXは14.5と前週より上昇し、日本市場のボラティリティーを示す日経VIも、27.2と前週より上昇しました。日経VIは、投資家が不安心理を強めているとされる目安の20を依然として上回っています。 [今週の見通し] 米国市場では、長期金利の上昇や原油高が企業業績や世界経済に与える悪影響が当面の関心事となるでしょう。 ドル円相場は、2025年4月につけた139円台をボトムに、円安方向に転換しています。今週は、1ドル157円台から154円台での動きが予想されます。 今週の米国市場では、FRBの利上げ判断に大きな影響を与える8月の消費者物価指数（CPI）や8月の生産者物価指数（PPI）が注目されるでしょう。米国外では、ECBの政策金利、ドイツの7月の鉱工業生産指数、中国の8月の貿易収支や8月のCPIおよびPPI、日本の8月の国内企業物価などが発表されます。 先週の日経平均は、想定レンジを下ぶれしました。上値は目安のラインを1440円ほど下回り、下値は目安のラインを560円ほど下回りました。今週の日経平均は、25日線（現在66070円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ（現在63280円）が下値の目安となりそうです。 今週も日本市場は、中東情勢の先行きや、米国の9月利上げ観測に影響される相場となりそうです。米長期金利の先高観が払拭されない限りは、軟調な展開となりそうです。 |
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