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短期的見通し速報blog はじめました |
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 | 03/18更新 |
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| YS総合研究所では、論理的かつ統計的に一定の根拠がある投資方法の開発を目指しています。長期（1-2年）、中期（3ヶ月）、短期（1ヶ月）に分けて、グローバルな投資資金の視点で、数値的根拠に基づき、それぞれの見通しを考察し、事前設定したルールや銘柄選定条件に合致した銘柄を毎日公開し、その後の成果をフォローして選定条件のブラシアップすることを目標としております。当サイトを訪問された方の株式投資スキルの向上の一助になれば幸いです。なお、実際の投資は自己責任でお願いします。 |
| ■短期的な今後の見通し 03/18更新 | ||||||||||||||||||||
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[市況] 3月17日、NYダウとNASDAQは上昇しました。3月18日の日経平均先物は、前日比750円高で寄り付くと、午前中は610円高から1280円高と上昇幅を拡げ、午後は1240円高から1680円高と上昇幅を拡げて、結局、1490円高で取引を終えました。日経平均の終値は1539円安の55239円で、出来高は22.85億株と高水準でした。 高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、プラス幅を拡げました。個別銘柄に関しては、「買い」が有利の状態です。 空売り比率は、5日平均を2日連続で下回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、弱まりました。 3月17日の米国市場では、エネルギー危機への警戒感がやや後退し、主力株を中心に買い直しの動きが続きました。指数が200日移動平均線の近辺で持ち直したことから、買いが入りやすいという面もありました。もっとも、中東情勢の先行き不透明感は払拭されておらず、主力株への買いが一巡すると、指数は伸び悩みました。NYダウとナスダックは続伸しました。 3月18日の日本市場では、トランプ大統領が近く米軍をイランから撤退させる意向を示したことや、日本政府が19日の日米首脳会談で米国産原油の輸入を拡大する意向を伝達する方針と伝わったことを受け、原油の供給が滞るとの懸念がいったん後退し、主力株を中心に買いが優勢となりました。AIや半導体関連株への買いも目立ちました。日経平均は大幅に反発しました。 [テクニカル視点] 日経平均は、25日線の下にありますが、9日線を上回りました。短期トレンドは赤信号から黄信号に変わりました。 総合乖離率は+19.5%とプラス幅を拡げ、200日線との乖離率も+17.3%とプラス幅を拡げました。一目均衡表では雲の上にあります。3つの要素すべてがプラスであり、中期トレンドには青信号が点灯しています。 ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、25日線の下にありますが、200日線の上にあり、9日線を上回りました。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。ナスダックも、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が点灯しています。中期トレンドには黄信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日移動平均線と株価の乖離率の差は、+16.5ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が9110円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+16.5ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が9110円ほど割高であることを示しています。 日経VIは32.44と前日より低下し、VIXも21.51と前日より低下しました。両指数ともに、投資家が不安を強めているとされる目安の20を上回っています。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「中東や南米、ウクライナをめぐる地政学的リスク」「米関税政策が世界景気に与える影響」「中国景気が世界経済に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の10～12月期のGDP改定値は前期比年率0.7%増で、速報値の1.4%増から下方修正されました。また、10～12月期の米企業の決算は、おおむね好調です。 米国の12月の耐久財受注、1月の鉱工業生産指数、2月のISM製造業景況指数、2月のISM非製造業景況指数、2月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、2月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、2月のシカゴ購買部協会景気指数、3月のミシガン大学消費者信頼感指数は市場予想を上回りました。一方、12月の製造業受注、12月の小売売上高、1月の消費者物価指数、3月のニューヨーク連銀製造業景況指数は市場予想を下回りました。経済指標は8勝4負で、景気面では強気材料ですが、利下げペースが落ちるという点では弱気材料です。 米国の2月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比9.2万人減で、市場予想の5万人増に反して減少しました。また、失業率は4.4%で、前月の4.3%から悪化しました。雇用は弱気材料ですが、利下げペースが上がるという点では強気材料です。 米国の2月の中古住宅販売件数、3月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、1月の中古住宅販売仮契約指数、1月の住宅着工件数、1月の新築住宅販売件数は市場予想を下回りました。12月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+1.4%で、市場予想を下回りました。住宅関連の指標は2勝4負で、景気面では弱気材料ですが、利下げペースが上がるという点では強気材料です。 米欧日の金融政策に目を向けます。 FRBは、1月のFOMCでは4会合ぶりに政策金利を据え置きました。市場は、パウエル議長が在任中に追加利下げをする可能性は低いと見ています。 ECBは、2月の会合でも利下げを見送り、中銀預金金利を2.00%に据え置きました。 日銀は、1月の金融政策決定会合では政策金利を0.75%に据え置きました。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERは20.21、PBRは1.77となっています。直近の四半期決算発表にともない、予想ROE（企業の今期収益力の見通し）は8.8%となり、これは3か月前より0.1ポイント悪化しています。また、今期予想利益の伸び率は-1.3%で、こちらは3か月前より3.3ポイント改善されています。 イールドスプレッドは、日本-2.75、米国-0.55と日本が2.20ポイント割安ですが、OECDの2026年予想実質GDPの伸び率（日本+2.9、米国+4.2）は1.3ポイント日本が下回っています。これらを総合すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より0.90ポイント（日経平均換算で12270円）割安となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、前日のNYダウの上昇と歩調を合わせて上げました。NYダウに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は-0.3%となり、日経平均の割安幅は1870円から160円に縮小しました。プレミアム値は、ここ一週間、-1870円～-160円の間で推移しています。 日米の長期金利の差は、1.98ポイントから1.98ポイントと横ばいでした。ドル円相場は円安方向に推移しました。 テクニカル面では、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均は、短期的にはもみあいで、中期的には上昇トレンドです。 3月18日の米国市場では、FOMCおよびパウエルFRB議長の会見や、2月の生産者物価指数（PPI）のほか、マイクロン・テクノロジー、ゼネラル・ミルズ、プログレッシブ・コープなどの四半期決算が注目されるでしょう。引き続き、原油価格やAI投資の先行き、長期金利の動向なども株式相場に影響を与えそうです。 きょうの日経平均は、想定範囲を上ぶれしました。上値は目安のラインを560円ほど上回り、下値は目安のラインを1420円ほど上回りました。目先は、25日線+200円（現在56320円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-1σ-100円（現在54280円近辺）が下値の目安となりそうです。 日経平均は、ボリンジャーバンド-2σを下回らずに大幅に反発しました。25日線を上回れるかどうかが、次の注目点です。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス 03/15更新 | ||||||||||||||||||||
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[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場では、イラン革命防衛隊によるホルムズ海峡の封鎖が長期化するとの懸念から原油相場が騰勢を強め、株価指数は下落しました。 中長期的には、「中東における地政学的リスクの増大」「ウクライナ紛争の長期化」「米国の関税政策」「金利上昇と世界経済の減速」「中国の不動産バブル崩壊」「スタグフレーション到来」といったリスクが意識されています。 2026年の名目GDP予想値を勘案すると、日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が0.83ポイント割安であることを示しています。割安の要因は、PERの差（S&P500のPERは21.2、日経平均採用銘柄の今期予想PERは19.2）や金利の差、GDP伸率の差などです。2026年の日米のGDP伸び率の差が、OECD予想値に比べて0.83ポイント拡大する（日本が下方修正されるか、米国が上方修正される）か、または日経平均採用銘柄の今期予想PERが22.8程度になるか、あるいは日経平均が64030円程度となれば、日米市場は均衡する、と解釈できます。中長期的には、日本市場は10210円ほど割安です。ファンダメンタル的には、日本市場は10210円ほど魅力に欠けた状態である、とも言えます。 [日経平均上昇の条件] 日経平均がさらに上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 直近の日経平均株価は、一目均衡表の雲の上にあります。総合乖離率は+12.2%と前週よりプラス幅を縮め、200日移動平均線乖離率も+14.9%と前週よりプラス幅を縮めました。3つの要素すべてがプラスであり、中期的トレンドには青信号が点灯しています。一方、日経平均は9日線と25日線の下にあり、短期トレンドには赤信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日線乖離率の差は、+14.1ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が7590円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+14.9ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が8020円ほど割高であることを示しています。 NYダウは、9日線・25日線・200日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。ナスダックも、9日線・25日線・200日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドにも赤信号が点灯しています。 米国市場のボラティリティーを示す指標であるVIXは27.2と前週より低下し、日本市場のボラティリティーを示す日経VIは45.8と前週より上昇しました。両指数ともに、投資家が不安を強めているとされる目安の20を上回っています。 [今週の見通し] 米国市場では、中東戦争の長期化と原油高が企業業績や世界経済に与える悪影響が当面の関心事となるでしょう。 ドル円相場は、2025年4月につけた139円台をボトムに、円安方向に転換しています。今週は、1ドル158円台から161円台での動きが予想されます。 今週の米国市場では、引き続き、中東における戦争の長期化がエネルギー供給に与える影響が最大の関心事となるでしょう。各国の政策金利にも影響を及ぼすと考えられます。また、米国の2月の生産者物価指数（PPI）や2月の鉱工業生産指数が発表されます。米国外では、ユーロ圏の1月の貿易収支、英国の1月の失業率、中国の2月の鉱工業生産指数や2月の小売売上高などが発表される予定です。 先週の日経平均は、想定レンジを下ぶれしました。上値は目安のラインを470円ほど下回り、下値は目安のラインを990円ほど下回りました。今週の日経平均は、ボリンジャーバンド-1σ（現在54490円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-3σ（現在51080円）が下値の目安となりそうです。 今週も日本市場は、中東情勢と原油価格に振り回される相場となるでしょう。戦争の長期化懸念が払拭されなければ、売り優勢の展開が続きそうです。 |
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