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短期的見通し速報blog はじめました |
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 | 03/06更新 |
| グローバル・マネーの立場から日本市場への投資スタンスを考察します | |
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| 市場・投資に関する評論を随時掲載します | |
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| 03/06更新 | |
| 東証株価見通しに沿って投資にチャレンジします | |
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| 03/06更新 | |
| 安心12銘柄の割安ランキングです | |
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| 03/06更新 | |
| 株価上昇中の高値更新銘柄に積極的な投資を行います | |
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| 03/06更新 | |
| 下降トレンド銘柄の特徴を利用して投資を行います | |
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| 専門用語の解説です |
| 東証株価見通し |
| ☆強気材料 | ◇中立材料 ★弱気材料 | |
| 短期 03/06 更新 |
☆長期金利は米国+4.14%、日本+2.15% 金利差は1.99ポイントに拡大し、ドル円は円安方向 |
★ここ3日の高値更新銘柄数は 46→115→116と増加 直近安値更新銘柄数は 1164→56→153と増加 高安更新数差は-1118→+59→-37とマイナスに転換 個別銘柄は「売り」有利 ◇総合乖離率：+24.4%と中立圏 （高値圏：+30%以上乖離 安値圏：0%以下） ◇25日移動平均乖離率：-0.9%と中立圏 （高値圏：+5%以上乖離 安値圏：-5%より下方乖離） ◇サイコロジカルラインは67%と中立圏 （目安：75%以上で買われ過ぎ、33%以下で売られ過ぎ） |
| 中期 03/06 更新 |
☆イールドスプレッドは 日本：-2.92 米国：-0.42と、日本が2.50ポイント割安 OECDによる2025年のGDP伸び率予想値は 日本+3.2%、米国+4.9%と1.7ポイント日本が下回る 総合すると、日本市場は米国市場より0.80ポイント（日経平均換算で10400円程度）割安 ☆日本企業の今期予想増益率は+0.5%とプラス ☆日経平均の総合乖離率は+24.4%とプラス ☆日経平均の終値は、 一目均衡表の雲（抵抗帯）の上 雲の上限+3251 ☆日経平均は200日移動平均の上 乖離率：+19.8% ☆NASDAQは200日移動平均の上 乖離率：+0.6% |
★世界的な短期金利の低下傾向と長期金利の上昇懸念 ★米中対立の激化や、中東における地政学的リスクの増大 ★今期予想PERの市場平均は、 米国S&P21.9倍に対し プライムは18.8倍、日経225平均は19.6倍 日本市場は米国市場に劣る ★日経平均の今期予想増益率は米国市場に劣る 日経225採用銘柄平均増益率は+0.5% 米国S&P平均予想増益率は+15.0% |
| 長期 06/26 更新 |
★日本の人口減少に伴うGDP停滞 ★欧州景気の後退、新興市場の下落、不良債権の増加に伴う中国経済減速などへの懸念 ★2017年12月現在、日本の個人金融資産1880兆円に占める株・投資信託の割合は15.4%（米国は46.8%、EUは27.4%） 日本は預金に偏重している（51.5%）が、投資の割合は増加傾向にある ★金利上昇がもたらす米景気後退への懸念 ★ウクライナ、中東、東アジアの地政学的リスク |
| ※ | 長期……社会的要因 中期……経済要因・企業業績・中期市場テクニカル要因 短期……短期市場テクニカル要因 |
| ■短期的な今後の見通し | ||||||||||||||||||||
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[市況] 3月5日、NYダウとNASDAQは下落しました。3月6日の日経平均先物は、前日比350円安で寄り付くと、午前中は670円安から390円高と上昇に転じ、午後は70円高から590円高と上昇幅を拡げて、結局、590円高で取引を終えました。日経平均の終値は342円高の55620円で、出来高は23.52億株と高水準でした。 高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナスに転換しました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態となりました。 空売り比率は、5日平均を5日ぶりに下回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、やや弱まりました。 3月5日の米国市場では、イスラエルと米国によるイラン侵攻の泥沼化が警戒されるなか、ホルムズ海峡は実質的に封鎖されているとの見方を背景に原油先物相場が再び上昇の勢いを強め、エネルギー高が景気や企業業績を下押しするとの懸念から、売りが優勢となりました。一方、好決算を受けて半導体のブロードコムが健闘したことは光明でした。NYダウは大幅に反落し、ナスダックも反落しました。 3月6日の日本市場では、中東情勢の先行き不透明感が嫌気されてリスク回避目的の売りが先行しましたが、原油先物相場の上昇が一服すると、次第に株を買い戻す動きが優勢となりました。もっとも、2月の米雇用統計の発表を前に様子見ムードも強まり、買いの勢いは限定的でした。日経平均は続伸しました。 [テクニカル視点] 日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。 総合乖離率は+24.4%とプラス幅を拡げ、200日線との乖離率も+19.8%とプラス幅を拡げました。一目均衡表では雲の上にあります。3つの要素すべてがプラスであり、中期トレンドには青信号が点灯しています。 ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の中にあります。ナスダックは、200日線の上にありますが、25日線の下にあり、9日線を下回りました。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドは黄信号から赤信号に変わりました。中期トレンドには黄信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日移動平均線と株価の乖離率の差は、+17.2ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が9570円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+16.5ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が9180円ほど割高であることを示しています。 日経VIは41.05と前日より上昇し、VIXも23.75と前日より上昇しました。両指数ともに投資家が不安を強めているとされる20を上回っています。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「米関税政策が世界景気に与える影響」「中国景気が世界経済に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「中東やウクライナをめぐる地政学的リスク」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の10～12月期のGDP速報値は前期比年率1.4%増で、市場予想の2.8%増を下回りました。また、10～12月期の米企業の決算は、おおむね好調です。 米国の12月の耐久財受注、1月の鉱工業生産指数、1月のISM非製造業景況指数、2月のISM製造業景況指数、2月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、2月のニューヨーク連銀製造業景況指数、2月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、2月のシカゴ購買部協会景気指数、2月のミシガン大学消費者信頼感指数は市場予想を上回りました。一方、12月の製造業受注、12月の小売売上高、1月の消費者物価指数は市場予想を下回りました。経済指標は9勝3負で、景気面では強気材料ですが、利下げペースが落ちるという点では弱気材料です。 米国の1月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比13.0万人増で、市場予想の5.5万人増を大きく上回りました。また、失業率は4.3%で、前月の4.4%から改善されました。雇用は強気材料ですが、利下げペースが落ちるという点では弱気材料です。 米国の12月の新築住宅販売件数、12月の中古住宅販売件数、12月の住宅着工件数は市場予想を上回りました。一方、12月の中古住宅販売仮契約指数、1月の住宅市場指数は市場予想を下回りました。12月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+1.4%で、市場予想を下回りました。住宅関連の指標は3勝3負で、景気・金利の両面で中立です。 米欧日の金融政策に目を向けます。 FRBは、1月のFOMCでは4会合ぶりに政策金利を据え置きました。市場は、パウエル議長が在任中に追加利下げをする可能性は低いと見ています。 ECBは、2月の会合でも利下げを見送り、中銀預金金利を2.00%に据え置きました。 日銀は、1月の金融政策決定会合では政策金利を0.75%に据え置きました。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERは19.72、PBRは1.77となっています。直近の四半期決算発表にともない、予想ROE（企業の今期収益力の見通し）は9.0%となり、これは3か月前より0.1ポイント改善されています。また、今期予想利益の伸び率は+0.5%で、こちらは3か月前より3.2ポイント改善されています。 イールドスプレッドは、日本-2.92、米国-0.42と日本が2.50ポイント割安ですが、OECDの2025年予想実質GDPの伸び率（日本+3.2、米国+4.9）は1.7ポイント日本が下回っています。これらを総合すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より0.80ポイント（日経平均換算で10400円）割安となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、前日のNYダウが下落したにもかかわらず上昇しました。NYダウに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は+0.0%となり、両指数が均衡した状態であることを示しています。プレミアム値は、ここ一週間、-1920円～+1630円の間で推移しています。 日米の長期金利の差は、1.98ポイントから1.99ポイントに拡大しましたが、ドル円相場は円安方向に推移しました。 テクニカル面では、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均は、短期的には下降トレンドで、中期的には上昇トレンドです。 3月6日の米国市場では、2月の雇用統計などが注目されるでしょう。引き続き、AI投資の先行き不透明感や長期金利の動向なども株式相場に影響を与えそうです。 きょうの日経平均は、想定範囲内で推移しました。上値は目安のラインを430円ほど上回り、下値は目安のラインとほぼ一致しました。目先は、25日線+200円（現在56310円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-1σ+300円（現在54610円近辺）が下値の目安となりそうです。 日経平均は続伸しました。引き続き、25日線を終値で大きく上回れるかどうかが、次の注目点です。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス | ||||||||||||||||||||
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[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場では、中東における軍事衝突が長期化するとの懸念から原油価格が上昇し、世界経済への悪影響が警戒され、株価指数は下落しました。 中長期的には、「中東における地政学的リスクの増大」「ウクライナ紛争の長期化」「米国の関税政策」「金利上昇と世界経済の減速」「中国の不動産バブル崩壊」「スタグフレーション到来」といったリスクが意識されています。 2026年の名目GDP予想値を勘案すると、日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が0.70ポイント割安であることを示しています。割安の要因は、PERの差（S&P500のPERは21.5、日経平均採用銘柄の今期予想PERは19.7）や金利の差、GDP伸率の差などです。2026年の日米のGDP伸び率の差が、OECD予想値に比べて0.70ポイント拡大する（日本が下方修正されるか、米国が上方修正される）か、または日経平均採用銘柄の今期予想PERが22.9程度になるか、あるいは日経平均が64460円程度となれば、日米市場は均衡する、と解釈できます。中長期的には、日本市場は8840円ほど割安です。ファンダメンタル的には、日本市場は8840円ほど魅力に欠けた状態である、とも言えます。 [日経平均上昇の条件] 日経平均がさらに上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 直近の日経平均株価は、一目均衡表の雲の上にあります。総合乖離率は+24.4%と前週よりプラス幅を縮め、200日移動平均線乖離率も+19.8%と前週よりプラス幅を縮めました。3つの要素すべてがプラスであり、中期的トレンドには青信号が点灯しています。一方、日経平均は9日線と25日線の下にあり、短期トレンドには赤信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日線乖離率の差は、+19.2ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が10680円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+17.5ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が9730円ほど割高であることを示しています。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。ナスダックは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 米国市場のボラティリティーを示す指標であるVIXは29.5と前週より上昇し、日本市場のボラティリティーを示す日経VIも41.1と前週より上昇しました。両指数ともに、投資家が不安を強めているとされる目安の20を大きく上回っています。 [今週の見通し] 米国市場では、「イスラエルと米国によるイランへの軍事侵攻」「AIエージェント・ショック」「FRBの利下げ頻度」「最高裁によるトランプ関税の違憲判断」「いわゆるドンロー主義推進の、市場への影響」などが当面の関心事となっているようです。 ドル円相場は、2025年4月につけた139円台をボトムに、円安方向に転換しています。今週は、1ドル158円台から155円台での動きが予想されます。 今週の米国市場では、中東における戦争の長期化が原油価格に与える影響が最大の関心事となるでしょう。IEAとOPECの報告書が待たれます。また、2月の消費者物価指数（CPI）や1月の個人消費支出（PCE）などが発表されます。米国外では、中国の2月の生産者・消費者物価指数、日本の1月の家計支出、ユーロ圏の1月の鉱工業生産指数、英国の1月の鉱工業生産指数などが発表される予定です。 先週の日経平均は、想定レンジを大きく下ぶれしました。上値は目安のラインを1520円ほど下回り、下値は目安のラインを2330円ほど下回りました。今週の日経平均は、25日線（現在56110円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ（現在52510円）が下値の目安となりそうです。 今週の日本市場は、中東情勢と原油価格に振り回される相場となるでしょう。戦争の長期化懸念が払拭されなければ、売り優勢の展開が続きそうです。 |
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