ランキングサイトに登録中 バナークリックに ご助力お願いいたします IT技術者向け書籍の 紹介はじめました 短期的見通し速報blog はじめました 02/05更新 グローバル・マネーの立場から日本市場への投資スタンスを考察します 　　   市場・投資に関する評論を随時掲載します 　　 02/05更新 東証株価見通しに沿って投資にチャレンジします 　　 02/05更新 安心12銘柄の割安ランキングです 　　 02/05更新 株価上昇中の高値更新銘柄に積極的な投資を行います 　　 02/05更新 下降トレンド銘柄の特徴を利用して投資を行います 　　 専門用語の解説です	東証株価見通し 　　　 強気材料 弱気材料 短期 02/05 更新   ★外国証券寄付前成行注文 290万株の売越 5日移動平均はマイナス幅縮小 ★東証一部出来高は、22.9億株と低水準 ★ここ3日の直近高値更新銘柄数は 95→106→43と減少 直近安値更新銘柄数は 75→143→434と増加 （高安更新数差は+20→-37→-391とマイナス幅拡大） 個別銘柄は「売り」有利 ★総合乖離率：-4.9%と中立 （高値圏：20%〜・安値圏：〜0%） ★25日移動平均乖離率：-4.9%と安値圏に接近 （高値圏：5%以上乖離 安値圏：-5%より下方乖離） ★サイコロジカルラインは42%と中立 （目安：75%以上で買われ過ぎ、33%以下で売られ過ぎ） 中期 02/05 更新 ☆世界的な金利低下 ☆日経平均は200日移動平均の上 乖離率：+1.3% ☆NASDAQは200日移動平均の上 乖離率：+5.4% ★長期金利は米国3.6%、日本1.4% 金利差2.2ポイントに縮小し円高 ★今期予想PERの市場平均は、 米国S&P13.6倍に対し 東証1部は32.9倍・日経225は31.9倍 日本は割高 ★イールドスプレッドは日本：-1.7、米国：-4.1と、2.4ポイント日本にとって割高材料 OECDによるGDPの伸び率2009年予想値（日本+1.8%、米国+2.5%）の差は日本が0.7ポイント劣ることを考慮すると、日本市場が3.1ポイント割高となる ★四半期決算発表の今期増益率低下 ★日経平均の今期予想増益率は、前期がマイナスなので計算不能 東証1部平均予想増益率は---% 日経225採用銘柄平均増益率は---% 米国S&P平均予想増益率は+29.2% ★日経平均の総合乖離率は-4.9%とマイナス ★日経平均の終値は、 一目均衡表の雲（抵抗帯）の中 雲の上限-40 長期 01/29 更新 ☆東証時価総額305兆円に対しNYSEの時価総額1257兆円、GDP比1対2.5から考えると、時価総額は1.4倍（日経平均で16800円）になるポテンシャルがある ☆中国経済的の継続的成長 ☆世界経済はボトムアウト ★人口減少に伴うGDP停滞 ★対米輸出の停滞 ★2009年3月現在、日本の個人金融資産1410兆円に占める株・投資信託の割合は8.9%（米国は42.7%、ドイツは25%） 日本は預金に偏重している(55.8%) ペイオフ、郵貯民営化、団塊世代の退職金の流入といった要素があるにもかかわらず、日本では株式へのシフトが進んでいない また、株安に伴い資産の割合は大幅に低下している ※ 長期……社会的要因 中期……経済要因・企業業績・中期市場テクニカル要因 短期……短期市場テクニカル要因 ■短期的な今後の見通し [市況] 4日、NYDowとNASDAQは大幅下落しました。5日の日経平均先物は、前日終値より280円ほど安く寄り付き、380円安→230円安と推移したあと再び軟調となって、最終的に290円安で引けました。日経平均は298円安で引け、出来高は22.9億株と低水準でした。寄り付き前の外国人の売買注文は、260万株の売り越しだったようです。高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を広げました。個別銘柄に関しては「売り」が有利の状態です。 4日の米国市場では、EUのソブリン債問題がギリシャからポルトガルやスペインなどに広がる可能性が意識され、警戒感が高まりました。新規失業保険申請件数が高止まりし、雇用の改善が遅れるとの見方が出たこともマイナス材料となりました。 5日の日本市場では、欧米市場の急落や円高進行が嫌気され、寄り付きから売りが膨らみました。後場には下げ渋る場面もありましたが、米国の雇用統計を見極めたいとの思惑から、引けにかけては膠着した展開となりました。 [テクニカル視点] 日経平均は25日線の下にありますが、9日線の上にあるので、短期トレンドには黄信号が点っています。総合乖離率は-4.9%とマイナスに転換し、200日線との乖離率は+1.3%とプラス幅を縮めました。日経平均は一目均衡表の雲の中にあり、3つの要素のうち2つがマイナスなので、中期的トレンドにも黄信号が点灯しています。また、ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、200日線の上、一目均衡表の雲の中にありますが、9日線・25日線・75日線を下回っています。 NYDowは200日線の上にありますが、9日線・25日線・75日線および一目均衡表の雲を下回っています。NASDAQも同様に、200日線の上にありますが、9日線・25日・75日線および一目均衡表の雲を下回っています。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点っています。 テクニカル的な指標である、日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が3.4ポイント割安であることを示しています。日本市場の割安幅は、0.4ポイント縮小しました。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「米国の景気と雇用状況」「中国の金融引き締めの見通し」「欧米の金融機関の損失拡大や、新興国の債務不履行による金融危機再来」「為替の動向」といった事柄を興味の対象としているようです。 米国の10月〜12月期のGDPは予想以上の伸びを見せましたが、10月〜12月期の決算発表は好悪まちまちとなっています。12月の仮契約住宅販売件数は前月比で上昇しましたが、11月のS&P/ケース・シラー住宅価格指数は前月比で下落しており、12月の中古住宅販売件数と住宅着工件数は市場予想を下回りました。12月の失業率は10%を超え、雇用者数の減少幅は市場予想を上回っています。1月のISM製造業景況感指数は市場予想を上回りましたが、1月の景気指数や消費者信頼感指数は市場予想を下回りました。12月と1月の景気指標は、米国の景気回復が踊り場に入ったことを示しているようです。 大手銀行が相次いで公的資金を返済したことにより、資本不足は解消され、金融は正常化したように見えますが、時価会計基準が緩和されたこともあり、金融機関の不良資産が本当に減少しているかどうかは定かではありません。地銀の不良債権問題がもたらす影響に加え、新たに金融機関に対する規制問題も悪材料として浮上してきました。ドバイショックや、ギリシャなど財政赤字国の債務不履行懸念も無視できません。FRBは当面、超低金利政策を維持するようです。 オーストラリアの中央銀行が利上げしたことを見るに、世界的な低金利政策は、各国の事情による金利政策に取って代わられつつあるようです。為替は今後も、金利差の変動に大きく左右されるでしょう。 世界景気は底を打ったように見えますが、前年からの落ち込み幅は小さくありません。輸出の低迷や雇用の減少は世界中で継続しています。また、2010年まで続くと言われる商業用不動産価格の下落や個人向けローンのこげつきは、金融機関の不良債権の増加を懸念させ、企業および個人の資金調達に悪影響を及ぼしています。先安感は今後も居座り続けるでしょう。引き続き、金融機関の株価の推移や経済指標などに留意することが肝要です。 ちなみに、シティグループの株価は4日、下落しました（昨年1月高値7.59ドル・昨年3月安値1.02ドルに対し、現在3.18ドル）。 一方、日経平均採用銘柄に関しては、予想PERが33.5、PBRが1.27となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、米国市場と連動して下げました。結果、NYDowに対する日経平均のプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は+0.7%となり、日経平均は60円の割高に転換しました。プレミアム値は、ここ1週間、-120円〜+130円の間で推移しています。 残念ながら、米国市場の戻りは本物とはならず、一目均衡表の雲を一気に下抜けてしまいました。短期間内に戻せないようだと、調整も長引くことになりそうです。米国市場の低迷と円高が重なった場合、日経平均は米国市場以上に下げる恐れがあります。 今夜の米国市場では、1月の雇用統計が発表されます。 ■中期的な今後の見通し [ファンダメンタルの現状認識] ギリシャやポルトガルのソブリン債リスク問題や、政府の金融規制案などの影響で、先週も米国市場は大きく下落しました。米国など先進国における雇用や消費はゆるやかな改善傾向にありますが、個人ローンの不良債権化、不動産価格の下落に伴う信用収縮、EU加盟国の財政問題といった問題は、今後も景気の足を引っ張ることになると思われます。 今週は、G7や、米国の消費者信頼感指数などが注目されるでしょう。 日米市場のイールドスプレッドの差と2010年のGDP伸率予測値は、日本市場が米国市場より3.2ポイント割高であることを示しています。米国市場に比べて日本市場の企業利益の減少率が著しいことが、割高の原因になっているようです。日経平均のPERは31.9となっており、S&P500のPER13.6と比べると、ファンダメンタル的に大きな差があることは明らかです。長期金利の差がこれを埋める形となっているようですが、日本市場にはそれでも大きな割高感があります。 今後、日経平均が上昇するためには、 1. 米国市場の上昇 2. 従来以上の今期予想増益率のUP 3. 日米の金利差の拡大 4. 日本の2010年GDP予測値（現在+0.7%）の上方修正 5. 外国人の買い越し などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、 1. 先週も米国市場は大きく売られました。今週はリバウンドが期待できそうです。 2. 日経225採用銘柄の今期予想増益率は、前期が赤字のため計算不能となりました。世界景気の低迷により、今期のROEの予想値は4.0%となっています。 3. 米国の長期金利は上昇し、日米の金利差は2.3となっています。為替は90円台から88円台で推移しました。今週も、1ドル88円〜90円の範囲内で推移するでしょう。 4. OECDによる2010年のGDP伸び率予測値は、日本+1.8%、米国+2.5%となっており、日本市場にとって0.7ポイント割高の弱気材料になっています。 5. 1月第4週は買い越しでした。2月第1週は売り越しとなった可能性が高いものの、今週は買い越しが予想されます。 今週も引き続き、外国人買いや金利、為替などが鍵となるでしょう。 [テクニカル視点] 日経平均の直近株価は、一目均衡表の雲の中にあります。200日移動平均線乖離率は1.2%と先週よりプラス幅を縮め、総合乖離率は-4.9%とマイナス幅を広げました。2つの要素がマイナスなので、中期上昇トレンドには黄信号が点っています。一方、日経平均は9日線と25日線を下回っているので、短期上昇トレンドには赤信号が点っています。日経平均とNASDAQの200日線乖離率の差は、日本市場が4.1ポイント割安であることを示しています。 NYDowは、200日線の上にありますが、9日線と25日線および一目均衡表の雲を下回っています。NASDAQは、200日線の上にありますが、9日線と25日線および一目均衡表の雲を下回っています。米国市場には、短期的には赤信号が、中期的には黄信号が点っています。 [今週の見通し] 先週の日本市場は、いったんリバウンドしましたが、週末に大きく下げてボリンジャーバンド-2σを下回りました。一方、先週末の米国市場は、雇用統計発表後に大きく売られましたが、その後戻し、下髭のついた陽線となりました。 テクニカル的に見ると、米国市場には、10150ドル程度までのリバウンドを期待することができそうです。日本市場も、10200円近辺までは戻るものと思われます。しかし、欧州のソブリン債問題や米国の金融規制問題がもたらす影響は不透明です。来週以降の推移を占う上でも、今週のリバウンド幅は重要なポイントとなるでしょう。
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