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専門用語の解説です


用語解説

A〜Z 0〜9


【A〜Z】


GDP
Gross Domestic Productの略。日本語では「国内総生産」。
ある国の中で、一年間に生み出された財やサービスの総価値であり、個々の企業や家計、あるいは政府部門によって一年間に生み出された付加価値を足し合わせることによって求めることができます。GNP(国民総生産)から海外からの要素所得(株式を買うことによって得られる配当や利子)のやりとりを引いた値と等しく、その国の国内の経済の規模や伸び率を知る指標として用いられます。

NASDAQ
National Association of Securities Dealers Automated Quotationsの略。全米証券業協会(NASD)が運営している株式市場です。
急成長中のベンチャー企業の株式が多く上場されており、日本のハイテク株にも少なからず影響を与える傾向にあります。
NASDAQで取引されている株式全体の値動きを示す指数を、「NASDAQ総合指数」と呼びます。

NYSE
ニューヨーク証券取引所(New York Stock Exchange)のこと。「ナイス」と読みます。
世界最大級の取引量を抱えており、アメリカ国内にある7つの証券取引所の内でも規模は随一です。

OECD
Organization for Economic Cooperation and Developmentの略。日本語では「経済協力開発機構」。
経済成長と貿易自由化、途上国支援を三大目的に掲げ、1961年に発足されました。現在は30ヶ国が加盟しており、様々な研究活動が行われています。

PBR
Price Book-value Ratioの略。日本語では「株価純資産倍率」。
株価を1株あたりの純資産(BPS=ある会社の理論上の解散価値)で割った値です。株価が解散価値の何倍であるかを表し、企業価値に見合った株価かどうかを判断する材料となります。ある銘柄のPBRの履歴と現在のPBRを比較することで、現在の株価が割安か割高かを測ることもできます。

PER
Price Earnings Ratio の略。日本語では「株価収益率」。株価を一株あたりの純利益で割った値で、株式の割安さ・割高さを示します。市場全体のものを示す場合と、個別銘柄のものを示す場合があります。
基本的には、PERが低ければ割安、高ければ割高と判断されますが、明確な基準があるわけではないので、買いどきかどうかの判定はPERのみに頼らず、企業の業績や先行きを考慮して行う必要があります。

ROE
Return On Equityの略。日本語では「株主資本利益率」。
株主資本(貸借対照表の、資本の部の合計)を使って、どれだけ利益(税引き後の純利益)をあげたかを表します。株主が投資したお金の利回りと考えれば判りやすいのではないでしょうか。
将来の株価を予測する上で、非常に重要な指標となります。

S&P500
スタンダード・アンド・プアーズ社が、アメリカの株式市場に上場している企業の中から代表的な500銘柄を選んで算出している株価指数。
米国株式市場の動きを把握する材料として広く利用されています。

SQ
Special Quotationの略。日経225先物やTOPIX先物などの株価指数先物取引、または株価指数のオプション取引などを、最終的な期日で決済するための「特別な価格」のことを指します。算出された価格は特別生産指数、最終生産指数、あるいは単にSQ値などと呼ばれます。
決済期日には全て反対売買によって決済されることになるため、その日の出来高は通常日より特別多くなりがちです。

TOPIX
東証株価指数。Tokyo Stock Price Indexの略。
1968年1月4日の東証一部全銘柄の時価総額を100としたとき、現在の東証一部全銘柄の時価総額がいくつになるかを示す株価指数です。日経平均が株価の高い銘柄に左右されやすいのに対し、TOPIXは株式数の多い銘柄に影響されやすいという特徴があります。


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